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調査・研究

年度別課題一覧

平成20(2008)年度の調査研究一覧

※各研究タイトルには、年報のPDFファイルがリンクしています

1.特定政策研究
1-1.硝酸性窒素等による地下水汚染の防止・改善〔5年計画5年次〕
2.重点領域特別研究
2-1.災害に強い都市構造形成のための自然災害リスク評価手法の開発に関する研究〔3年計画1年次〕
2-2.噴火湾奥部の貧酸素水塊の形成・発達及び沿岸部への輸送メカニズム解明調査〔3年計画2年次〕
2-3.オホーツク海沿岸環境脆弱域における油汚染影響評価とバイオレメディエーション実用化に関する研究〔3年計画3年次〕
3.一般試験研究
3-1.砕石資源開発利用化研究(北海道南東部地域)〔2年計画1年次〕
3-2.コンクリート内骨材の反応性評価〔3年計画1年次〕
3-3.自然の力を利用した環境浄化技術の調査・研究〔3年計画1年次〕
3-4.堆積岩地域における自然由来の有害物質の存在状況に関する研究〔3年計画1年次〕
3-5.海洋のモニタリング観測-「海の気象台」計画-(第2期)〔5年計画1年次〕
3-6.海岸線保全基本情報整備に関する研究〔3年計画1年次〕
3-7.活断層の活動特性に関する研究(その2.弟子屈地震断層)〔3年計画1年次〕
3-8.地下構造解析による震源地震断層の研究(留萌支庁)〔2年計画1年次〕
3-9.地下水管理利用システムの構築に関する研究〔6年計画2年次〕
3-10.豪雨時斜面災害発生地域の表層地質特性に関する研究〔3年計画2年次〕
3-11.沿岸地形の発達過程から復元する完新世地殻変動の研究(天塩平野を例として)〔2年計画2年次〕
3-12.道内活火山に関する防災データマップの開発〔4年計画2年次〕
3-13.北海道における地震・火山活動評価のための温泉水位変動に関する調査〔3年計画3年次〕
3-14.羊蹄火山の活動評価に関する研究〔3年計画3年次〕
3-15.函館市及び周辺地域における温泉資源の適正管理に関する研究〔4年計画4年次〕
3-16.沿岸海域における地質環境基礎調査〔7年計画7年次〕
3-17.北海道内における廃棄物最終処分場周辺の水理地質に関する研究〔4年計画4年次〕
4.民間等共同研究
4-1.寒冷地向け海洋環境モニタリングブイの開発試験〔単年度〕
4-2.沿岸環境質保全と漁業資源再開発に関する研究〔単年度〕
4-3.1938年屈斜路地震断層の活動特性に関する研究〔単年度〕
4-4.温泉付随ガス対策用水中モーターポンプの開発性能実証化試験〔単年度〕
4-5.土壌・地質環境評価に関する研究〔単年度〕
4-6.石狩低地の浅層地下地質・構造の解明に関する研究〔単年度〕
4-7.石油天然ガスに関する研究〔単年度〕→非公開
4-8.非金属資源に関する研究〔単年度〕→非公開
5.外部資金活用研究
5-1.湿原の生態的変容解析のための調査研究-水理地質構造-〔5年計画1年次〕
5-2.油汚染等の海洋生態系への影響評価につながる海域-陸域統合型GISの構築〔2年計画2年次〕
5-3.増毛山地東縁断層帯の調査〔単年度〕
5-4.多機能小型計量魚探の開発と総合的沿岸漁業支援環境の構築〔単年度〕
5-5.地理情報共通基盤を用いた国境を越える油汚染防除のためのESIマップ作成〔3年計画2年次〕
5-6.千島弧の火山活動・地震活動・地殻変動に関する日露米3ヶ国共同研究〔2年計画1年次〕
5-7.凍結・融解等による部材の劣化過程に関する研究〔3年計画1年次〕
6.受託研究
6-1.適正な泉源開発と泉源集約化に向けた調査研究(函館市湯川温泉地区)〔2年計画1年次〕
6-2.温泉資源の適正管理と有効利用に関する研究(壮瞥町弁景地区)〔4年計画1年次〕
6-3.未利用泉源の改修工法等に関する研究(美瑛町白金温泉地区)〔単年度〕
7.依頼調査
7-1.新得町十勝丸山石灰華調査〔単年度〕
7-2.地質環境の長期安定評価のための古環境解析〔単年度〕
7-3.倶知安町字花園国有鉱泉地調査〔単年度〕
7-4.壮瞥町滝之町ゆーあいの家泉源調査〔単年度〕
8.各部計上調査研究
8-1.上川支庁管内における地質・地下資源調査〔3年計画2年次〕
8-2.温泉保護対策調査〔単年度〕
8-3.不適正処理防止初動体制強化事業〔単年度〕
8-4.休廃止鉱山鉱害防止対策調査
8-4-1.幌別硫黄鉱山〔昭和61年~継続〕
8-4-2.精進川鉱山〔昭和61年~継続〕
8-4-3.本庫鉱山〔平成14年~継続〕
8-5.火山観測
8-5-1.有珠山〔平成13年~継続〕
8-5-2.駒ヶ岳〔平成3年~継続〕
8-5-3.十勝岳〔昭和63年~継続〕
8-5-4.樽前山〔平成10年~継続〕
8-5-5.雌阿寒岳〔昭和53年~継続〕
9.その他調査研究
9-1.雌阿寒岳噴火緊急調査〔単年度〕
9-2.国道231号線湯泊覆道上の斜面崩壊調査〔単年度〕

地方独立行政法人
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